第１回 新聞離れが止まらない
岸尾祐二の部屋では「日本のＮＩＥ原点における風景を探る」を執筆しています。ここでのＮＩＥ原点は１９８５年～２０００年までの１５年間です。メディアを取り巻く状況は２０００年ぐらいから大きな変化が起こってきたと考えられます。私の執筆の意図は、「ＮＩＥの原点と現在のＮＩＥとの対話を図る」ことにあります。それで、少しずつでも現在のメディアやＮＩＥの状況を私が理解している範囲で「雑感」として書き記しておこうと思ったのです。
「雑感」とは雑多な感想、まとまりのない思いついたままの感想、とりとめのない感想などとされています。新聞などでは、記者がニュース対象から感じた印象や周りの状況、関係者の反応などを記事にしたものとされています。いずれにしても「雑感」はそれほど明確な根拠を問うことではないようなので、ちょっと一息して気軽に書いていこうと思います。
第１回は新聞発行部数の大減少、いわゆる新聞離れの現象です。
日本の新聞発行部数のピークは１９９７年でしょうか。私が書き進めている「日本のＮＩＥ原点の時期」の終わりごろに当たります。１９９７年に一般紙とスポーツ紙を合わせた部数が約５３７７万部でした。それが、２０２３年には約２８５９万部に減少してしまいました。２５１８万部の減少です。２６年間で約４７％の減少と言うことになります。私が勤めていた私立小学校で４７％受験者が減少したらこれは学校にとって見通しが全くたたない状況になります。
どうしてこのような減少（現象）が起こったのでしょうか。よく相関関係は掴めても原因が明確でないことがあります。このケースも原因は掴めているのでしょうか。「新聞に対する信頼が低下した」「新聞記者の取材力が落ちた」「新聞が面白くない」「新聞社の経営力が旧態依然としたもので合理的でない」「ネット社会での情報の方が早く理解もしやすい」「一覧性がかえって邪魔でネットで気になった情報が簡潔でわかりやすい」「テレビのニュースや解説で十分間に合う」「新聞代が高い」「読み終わった後の処理が面倒だ」「旅行に出かける時に取り置きなどの依頼が面倒」「紙の消費が無駄である」「新聞から情報を得るなんて今時遅れている」「新聞を理解する読解力がない」「真剣に読みたい記事がない」もっといろいろな意見が聞こえてきそうです。
２００８年から『朝日ジュニア学習年鑑』の一部の執筆を担っていますが、「情報」のページに毎年「日本の新聞の販売部数」が記載されています。発行部数と販売部数ではカウントの仕方が異なると思いますが大きな数字の差はないと思います。２０２４年版（データは２０２３年１１月）での数字は以下です。１９９７年のピーク時に、読売新聞は１０００万部、朝日新聞は８００万部を超えていたのですが。どの新聞社も部数は減らしています。販売部数が多い順になっています。【資料】日本ABC協会
読売新聞 ６１３万部、 朝日新聞 ３５３万部、中日新聞 １７７万部、毎日新聞 １６０万部、
日本経済新聞 １４１万部、産経新聞 ８９万部、北海道新聞 ８０万部、中国新聞 ５０万部、
静岡新聞 ４８万部、信濃毎日新聞 ３９万部、河北新報 ３８万部、西日本新聞 ３７万部、
東京新聞 ３７万部、新潟日報 ３６万部、北國新聞 ３１万部、京都新聞 ３１万部、
山陽新聞 ３１万部、下野新聞 ２７万部、上毛新聞 ２５万部、南日本新聞 ２４万部、
熊本日日新聞 ２３万部、福島民報 ２１万部、北日本新聞 ２０万部、秋田魁新報 １９万部、
東奥日報 １８万部、山形新聞 １８万部、愛媛新聞 １８万部、岩手日報 １７万部、
徳島新聞 １７万部、山梨日日新聞 １６万部、山陰中央新報 １６万部、福井新聞 １６万部、
宮崎日日新聞 １６万部、大分合同新聞 １６万部、四国新聞 １５万部、福島民友 １５万部、
日本海新聞 １４万部、高知新聞 １４万部、神奈川新聞 １３万部、沖縄タイムス １３万部、
琉球新報 １３万部 岐阜新聞 １２万部、佐賀新聞 １２万部、茨城新聞 １２万部、
デーリー東北 ９万部、北陸中日新聞 ７万部、
過去の『朝日ジュニア学習年鑑』の「情報」コーナーを見てみれば販売部数減は明確です。なぜ新聞離れがこれほど進んだのか、子どもたちが考えるプロジェクトをつくってもいいのではないでしょうか。