第２回 各新聞社のＮＩＥホームページを見てみたら
日本新聞協会ＮＩＥホームページから全国の新聞社のＮＩＥホームページに簡単にアクセスできます。
日本新聞協会ＮＩＥサイト
サイトの左にある「ＮＩＥサポート」→「新聞各社のＮＩＥ推進体制」で、「北海道・東北」「関東」「北陸・中部」「近畿」「中国・四国」「九州」の地図がでてきて、そこに全国の新聞社のＮＩＥ推進体制のデータがあります。
新聞各社のＮＩＥ推進体制
私はそのデータの中で「ウエブサイト（ＮＩＥ関連）」に注目しました。デジタル化の時代にＮＩＥサイトがあるか、ある場合その内容はどうかの２点を私の視点で調べてみました（２０２２年７月１日現在のデータから）。
まず、それぞれの地域ごとにどのくらいの割合でＮＩＥサイトがあるかです。
新聞社数 ＮＩＥサイトがある 割合（％）
北海道・東北 １６ ９ ５６
関東 １４ ９ ６４
北陸・中部 １０ ６ ６０
近畿 ６ ２ ３３
中国・四国 １０ ７ ７０
九州 １２ ９ ７５
中国・四国地方、九州地方の新聞社がＮＩＥサイトを開設している割合が高いようです。西高東低ですね。
サイトの内容はどうかの視点です。残念ながら全国紙の読売・朝日・毎日が２０２０年以前の時期と異なり積極的な関りがないということがＮＩＥサイトを見ても判断できます。以前の３社のＮＩＥサイトはよく理解しています。全くサイトの質が異なっています。第１回で「新聞離れが止まらない」ことを話題にしましたが、経済的な要因が大きいのでしょうか。もう復帰することは難しいのでしょうか。全国紙では産経新聞が積極的に推進しているようです。
ＮＩＥサイトを見て現在ＮＩＥを積極的に推進しているのは、ブロック紙ではないかと読み取れます。北海道新聞、河北新報、中日新聞、中国新聞、西日本新聞などのサイトは充実しています。地方紙の中にも積極的な姿勢で推進している新聞社も見られます。新聞はどうしても販促が関係しているので全国紙と地方紙が競合するケースが多いことでしょう。全国紙が以前のようなリーダーシップをとることがなくなるとブロック紙や地方紙の出番が多くなるのでしょうか。意外だったのは２０２４年ＮＩＥ全国大会を開催した京都の京都新聞にＮＩＥサイトがないことでした。また、新潟日報にもサイトがないのには驚きました。
関東地方に限定しますが、全国紙の産経新聞と地方紙の東京新聞が積極的ですが、紙面方針は２つの新聞は異なるようです。ですから、産経新聞と東京新聞を読み比べればリテラシーが身に付くのではないでしょうか。
ＮＩＥ全国大会の開催地を調べてみました。来年の３０回大会は神戸での開催のようです。北海道から中部地方までを東、近畿地方から九州地方を西とすると来年の３０回大会を含めて、東は１５回、西は１５回の開催で引き分けです。
もう１つ日本ＮＩＥ学会の開催地ですが、今年の大阪大会を含めて２１回になります。北海道から中部地方までを東、近畿地方から九州地方を西とすると東は８回、西は１３回になります。こちらは西高東低ですね。
ＮＩＥ全国大会、日本ＮＩＥ学会とも開催地はブロック紙や地方紙がＮＩＥを積極的に取り組んでいる地域になるのでしょうね。もっともＮＩＥ学会は大学との関係やＮＩＥを研究している方の要素が大きいと考えられますが。
こんなことも雑感として記してみました。